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六マリアの悲劇・真のサタンは、文鮮明だ!!

「六マリアの悲劇」ビデオ


統一協会はセックス教団だつた!

人妻を奪って財産を捲きあげ、処女に産ませた文鮮明の悪行。

元側近中の側近で、統一協会創立者の一人だった著者が、

「死ぬ前にすべてを明かす」と綴った遺書がわりの手記!

《巻末証言――六マリアの一人と、セックスリレ一実践者の告白》


文鮮明語録 (本女より

「それは、イエスがこの世の中に生まれて達成できなかった、女の人たちとの復帰だ。まず、天使長ルーシェルとのセックスによって奪われたものを、それと同じ方法で、夫がいる人妻六人、すなわち六人のマリアを奪い取ることによって取り戻さなければならない」

「六マリアを復帰したら、 再臨のメシアは次に、セックス経験のない処女を選んでエバと定め小羊の儀式をする」

「この世の中はサタンが仕切っているが、 この世の中のすべての財産は本来神様のものだから、サタンが使っているもの(夫のお金や家にある財産)は全部、盗んででも私に献金しなければならない。世の法律には触れても、神様は許してくださる」

恒友出版

ノンフィクションブックス
2291‐931006

http://kito.cocolog-nifty.com/topnews/cat390642/index.html

「オウム真理教事件も含め、戦後日本のカルト事情を考える場合に、宗教法人世界基督教統一神霊協会(以下「統一協会」とする。)への行政の対応処理の誤りを抜きにして語ることはできない。

統一協会は、いわゆる霊感商法による違法な資金集めや、伝道目的を隠してビデオセンターに誘い込んで行う詐欺的伝道、及び、いわゆる合同結婚式など、さまざまな社会問題を起こしてきた。

このため後掲「統一協会の責任を認めた民事判決の概要」のとおり、多数の訴訟を通じ、資金獲得活動、伝道活動という宗教法人としての活動の根幹部分に加え、合同結婚式勧誘活動という統一協会の宗教活動の根幹部分についてまで、最高裁判所において違法性を認められた前例のない稀有な宗教法人となっており 、もはや違法集団と呼んでよい宗教法人である。

しかも現に裁判所で争われ、そして、最高裁判所の判決が出された後も、統一協会の被害は続いており、統一協会の遵法意識の著しい欠如からは、もはや民事的な解決では、統一協会の暴走を止めるのは難しい状況にあって、このような統一協会の暴走を放置してきた行政の怠慢は甚だしいというほかない状況にある。

統一協会が、全国の信者を駆使して霊感商法を始めたのは、1970年後半にさかのぼる。国民生活センターが全国の消費生活センターに調査した結果によると、昭和51年11月から昭和57年11月までの、全国の消費生活センターに寄せられた被害相談件数は2633件、被害相談額は16億9976万2000円にのぼると報告されている 。

しかしその後も行政は、霊感商法への対応や対策をほとんど取らなかったため、1980年代後半には、霊感商法被害は深刻をきわめることになる 。

筆者が事務局をつとめる弁護士の組織である全国霊感商法対策弁護士連絡会は1987年5月に結成された 。以来、同連絡会は、霊感商法被害者への相談電話窓口を設置しているが、2009年までの22年間の相談件数は3万1662件、相談被害総額は1099億1118万9947円にものぼっている。2009年の被害相談額だけで、37億3693万7301円という巨額な数字である。もちろんこれは相談だけの数字であるから、被害暗数は、その100倍にものぼる可能性がある。

このように霊感商法問題は、最少で見ても、過去に3万4000人以上、1100億円を超える被害が存在したにもかかわらず、長年、国により放置されてきた深刻な宗教被害である。ようやく警察により、霊感商法の摘発が開始され始めたのは、ここ数年のことにすぎない 。

このため長く霊感商法の救済はやむなく被害者側において、民々の問題、すなわち民事訴訟法上の救済しか求めることができなかった 。霊感商法に対する民事判決が刑事判決に先行するのは、これが理由である。

国のこうした霊感商法被害への認識の甘さは、「統一協会がやる程度が許されるのだったら、うちも許される」という甘えを日本社会に蔓延させ、1995年3月に、地下鉄サリン事件が起きるまで、宗教法人オウム真理教を野放ししたという悲劇的な結果まで生み出すに至った。

そして統一協会の問題に限らず、オウム真理教事件以後も、霊感商法が日本に蔓延している背景には、統一協会問題への対応を誤った国の無策という日本特殊の事情を無視できない。

日本社会は、オウム真理教事件からようやく10年以上を経て、ようやく近時、警察が、統一協会の霊感商法にメスを入れ始めたが、なお現時点でも捜査は、統一協会という教会組織にまでは及んでいない。

今後は、統一協会の全国的組織的な霊感商法問題につき、その指揮系統問題も含めて、真相解明のための捜査を期待したい。真相解明の捜査こそが、日本のカルト被害の防止と被害者の救済につながる。」


窓口別被害集計 (1987年~)

世界平和統一家庭連合による信者の搾取は裁判で違法行為と判決